サブプライムローンが引き起こした「株価の下落」
アメリカのサブプライムローン問題によってアメリカの景気は低迷し、アメリカに対する輸出に頼っていた日本の経済事情は様々な影響を受けるようになりました。2007年から続いている株価下落もその中の1つです。
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2007年終盤から、日本だけではなく世界の株式市場が低迷しています。中でも日本の市場は、円高・ドル安という要素も加わって、2008年の日経平均株価では1万3000円を下回る場合もありました。特にリーマンブラザーズ破綻後は、株式市場は一気に冷え込み、一時日経平均株価が9000円を割り込む事態にまでなりました。
日本の株式市場はアメリカの株式市場と大きく関係しており、アメリカの株式市場が下がればそれに比例して日本の株式市場も下がる傾向にあります。特にリーマンブラザーズ破綻後の世界的な金融危機で株式市場の低迷が長期化する懸念があります。
外国為替証拠金取引(FX)などの外貨建ての商品についても注意が必要です。最近では海外資産を対象にした投資信託を利用する個人投資家も多くなりましたが、これらの商品は、常に外貨の変動リスクにさらされています。
米ドルに対しては円高が進んでいますし、人気があるオーストラリアドルやニュージーランドドルに関しても、円高傾向にあります。外貨預金や外貨建ての債権に投資していた人々は既に少なからず損失をこうむっているでしょう。
為替は相場なので、今後どのような動きをするのか分かりません。基軸通貨としてのドルの価値の下落に伴い円が買われ、このまま円高傾向が続く可能性もあります。外貨建ての商品に投資している人は、為替の差損について十分に注意しておく必要があります。。
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